NEW YORK, April 06, 2022 (GLOBE NEWSWIRE) -- 本日、 Institutional Investor Research は第 10 回Japan Executive Team surveyの結果を発表した。コーポレー ト・ガバナンスの水準を最も維持し、自社への投資を促進する日本のトップ CEO、CFO、IR 担当者、IR プログラムを明らかにした。その結果、106社が上記のカテゴリーで上位にランクし、さらにそのうちの66社が2つ以上のカテゴリーで上位にランクし、「Most Honoured Company」に認定された。
結果のハイライト
米国 Institutional Investor Research(II Research)が発表した「2022 Japan Executive Team」調査において、以下の企業が「ベストCEO」「ベストCFO」「ベストIRプロフェッショナル」「ベストIRプログラム」の4部門合計で、各セクターの1位を独占する結果となった。
AGC (Technical Materials), Ajinomoto Co. (Beverages, Food & Tobacco), ANA Holdings (Transportation), Daikin Industries (Engineering & Machinery), en-japan (Professional/Consumer services), Hitachi (Electronics/Industrial), JSR Corp. (Chemicals), Marui Group Co. (Retailing), Mitsubishi UFJ Financial Group (Banks), Mitsui Fudosan Co. (Housing & Real estate), Nidec Corp. (Electronics/Components), Nintendo Co. (Gaming & Internet), Nippon Gas Co. (Energy & Utilities), Nippon Steel Corp. (Metals), Olympus Corp. (Medical Technologies & Servicest), Sekisui House (Construction), SoftBank Group Corp. (Broadcasting & Telecommunications), Sony Corp. (Electronics/Consumer), Tokyo Electron (Electronics/Precision instruments), Toyota Motor Corp. (Autos), Unicharm Corp. (Cosmetics & Personal Care).
5つのカテゴリーすべてにおいて高い加重スコアで1位を獲得した企業は: ANA Holdings, Daikin Industries, JSR Corp., Marui Group Co., Mitsubishi UFJ Financial Group, Nidec Corp., Sekisui House, Sony Corp., Unicharm Corp.
今年は、ソニー株式会社が加重スコアで最高位を獲得し、2021年のJapan Executive Teamのリーダーズテーブルでもトップになるなど、際立った成績を残した。
本調査には、210の投票機関から510名の投資家、ポートフォリオマネージャー、アナリストが参加し、26セクターの合計499社をノミネートした。企業は、「財務情報開示」、「サービス&コミュニケーション」、「ESG」など、いくつかの中核的な分野で評価された。
- 確認された新たなトレンド:
今年最も注目を集めたのはElectronics/Precision Instruments, Electronics/Industrials and Engineering & Machineryのセクターであった。オンラインIRミーティングの "新常識 "により、出張がないために平準化された新境地を航海しているセクターのランキングに変化が生じたようだ。 - ESGへのフィードバック:
マーケットセンチメントとESGの社会的側面への重要性のシフトを反映した。我々は、ESGの項目について、ESG戦略、エンゲージメント、情報開示を含むより詳細な情報を調査した。 - IR のパフォーマンス:
投資家に対して、IRの質を評価するための9つのIRパフォーマンス項目が調査され、最も重要な2つの項目は、財務情報開示の市場へのタイミング(適時性)とサービス&コミュニケーションのIRチームの充実した情報力と権限であることが明らかになった。
日本担当セールス・ディレクターのマイケル・クレモンズは、「2022年は分野やランキングに揺らぎが見られた。従来の対面式会議よりもオンライン環境の方が、人間関係の重要性を強調している。IR責任者の平均勤続年数は、これまで10年以上だったのに対し、近年では1~3年が大半を占めている。データを活用し、世界中の金融拠点にIR担当者を戦略的に配置することで、多くの企業が本領を発揮し、初めて上位にランクインした。」と話す。
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